オフィスの課題解決、町田で60年の信頼と実績|オフィスソリューションKOBUNDO|リコー特約販売店 ITと複合機・ネットワークセキュリティ・家具・サプライなど、まるごとお任せ。導入後の保守・管理、運用支援も安心
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社長挨拶

代表取締役 植木将弘
株式会社弘文堂は、創業以来60年にわたり、町田の地でお客様と共に歩んでまいりました。法人様や官公庁様に向け、オフィス機器や業務アプリケーションを中心とした最先端のソリューションを提供し、事務用品や関連サービスも含め、オフィス環境における大小さまざまな課題を総合的に解決するお手伝いをしております。私たちは、生産性向上や業務効率化に向けたソリューションを通じて、お客様のオフィス環境を最適化し、日々の業務の円滑な運営を支援いたします。

私たちの信条は「できることは何でもしたい」という姿勢にあります。お客様の課題に対して、製品提供にとどまらず、根本的な問題解決に向けた提案を迅速かつ的確に行い、オフィスの生産性向上や業務効率化を実現するための最適なソリューションを追求します。急速に変化するビジネス環境においても、お客様の多様化・高度化するニーズに応えるべく、私たち自身も常に進化を続け、新しい価値を創造する企業であり続けることを目指しております。

また、私たちは地域に根ざしたビジネス展開を重視しており、商圏を無闇に広げるのではなく、地域密着型のきめ細かなサポート体制の強化を最優先に考えております。お客様と同じ目線に立ち、「問題の核心は何か」「最適な解決策は何か」「実行可能であり、持続可能か」「未来を見据えた提案か」といった多角的な視点でお客様の課題に取り組み、共に企業価値を高めてまいります。

今後も、確固たる信頼関係を築きながら、オフィスの良きビジネスパートナーとして成長し続けることをお約束します。皆様からのご支援とご愛顧を、今後とも賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

代表取締役 植木 将弘
社屋外観
会社外観
会社外観

弊社の取り組みが紹介されました

業務の効率化と顧客サービスの質を向上させ、弊社は今後もDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進し、より良いサービスを提供してまいります
弊社は、DXを通じてお客様と地域社会に価値を提供し続けることをお約束します。

会社概要

会社名
株式会社 弘文堂
事業所名
オフィスソリューション KOBUNDO
所在地
〒194-0037 東京都町田市木曽西4-9-3(弘文堂ビル) →アクセス
電話番号
042-792-2141(代)
FAX番号
042-792-2321
代表者代表取締役 植木将弘
設立年月1968年(昭和43年)12月
資本金3,000万円
従業員数
7名(2024年9月現在)
業務内容
法人・官公庁のオフィスソリューション業務全般
●オフィス機器(複合機・ビジネスホン・サーバーシュレッダー・印刷機 ほか)
セキュリティ機器(UTM・防犯カメラ・オートロックシステム ほか)
家具(オフィス向け家具・介護福祉施設向け家具・教育機関向け家具 ほか)
業務アプリケーション(基幹業務システム・勤怠管理システム・建築業向けシステム・介護 施設向けシステム ほか各種業種向けアプリケーション)
●各種ITサービス(Microsoft365・kintoneほかサイボウズ製品 ほか)
感染症対策用品(サーモカメラ・業務用エアコン・空気清浄機 ほか)
ホームページ(運用システム・ドメイン管理・メールホスティング・WEBホスティング ほか)
カタログ通販(スマート介護・smartoffice・アスクル・NetRicoh)
●各種印刷・記念品・ノベルティ制作・はんこ・ゴム印・プレート
●上記に付随する事務用品全般
主要仕入先
(50音順) 
アイリスチトセ株式会社
アスクル株式会社
シャープファイナンス株式会社
株式会社東京クラウン
コクヨマーケティング株式会社
株式会社パイロットコーポレーション
株式会社フーバーブレイン
プラス株式会社
​三井住友ファイナンス&リース株式会社
三菱HCビジネスリース株式会社
リコージャパン株式会社
​リコーリース株式会社
 ほか 

会社沿革

1963年9月東京都町田市にて文房具店開業
1966年2月鶴川店開店
1968年12月有限会社植木弘文堂設立
1980年3月森野店開店
1983年5月
森野店に併設して外商部開設
1986年10月株式会社弘文堂に組織変更
1994年4月
リコー特約販売店の契約締結
1996年4月
外商センター完成に伴い外商部・森野店を移転
2001年7月
鶴川駅前土地区画整理事業施工に伴い鶴川店を外商センターに統合
2004年2月
外商センター増改築
2015年1月
通販事業部を開設
2017年9月
イベントスペース「Fle-Spe」完成
2018年12月
設立50周年を迎える
2022年6月
新しい働き方への挑戦を見据え、店舗物販事業および通販事業を終了
2022年7月
物販スペースをショールームに改修
2024年6月
ショールームの役割を終え、
新たな価値提供のため貸店舗へとリニューアル
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